色覚異常の就職制限、実際のところはどうか?


人にとって仕事というのは、その人の人生を決める一番の基盤です。当たり前ですが、働いてお金を稼がなければ生きていけません。

徒手空拳のふつうの若者はどこかに勤めるより選択肢はないだろうと思います。

よって色覚異常が就職の際にどれほどの壁になるかは気になるのは当然のことです。

一般企業で入社の際に色覚検査は実施されているのか?

私が就職活動をしていた1990年代半ばは、ほとんど企業の入社試験で色覚検査がありました。

結局、私はそこではねられ、一般企業への就職をあきらめ、塾の講師になりました。

現在では平成13年(2001年)に国の法令によって雇用時の健康診断の項目から色覚検査が廃止になりました。

http://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-42/hor1-42-52-1-0.htm

つまり一般企業では表向き、入社試験では色覚検査を行っていないことになります。

おそらく私が就活をしていた20年前と今とではだいぶ違うのでしょう。就職差別につながる、という声が上がれば企業も対応します。色覚異常も程度によって様々で、業務に差し支えない人も多くいるので、彼らからしてみれば、不当な差別になるわけです。

一方、企業からしてみれば差別ではなく「区別」だと考えているようです。

「区別」だと考えている会社は今でもあると思います。つまりすべての会社が色覚不問にしているわけではないでしょう。

とは言え、現在はほとんどの会社で色覚検査を入社試験には課していないようです。

色の識別が仕事として絶対に必要な、業界や会社以外は色覚検査を行っていないと考えてよいでしょう。

考えて見れば自分が色覚異常だと知りながら、カラーコーディネイターやグラフィックデザイナーになろうとは思いません。またパイロットや電車の運転士にもなろうと思いません。

正確な色覚を必要とされる仕事が無理なのは明らかです。

そのあたりを常識的に考えれば、現在は就職活動も随分とマシになったと思います。

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